介護ベッドを選ぶ条件は、身体状況や住環境等を考慮し、ご本人様やご家族様のご意向（今後どのような在宅生活を送りたいか）に応じて変化します。
例えば・・・
①ベッドの機能を活用し立ち上がりを補助する場合
身体機能に応じて高さの調節が可能な高さ調節機能が付いた商品をお勧め致します。
②ベッド上での生活が主となるご状況の場合
ご家族様やご本人様の介護負担や身体負担を軽減する為、背上げ機能、高さ機能が付いた商品をお勧め致します。
＊詳しくは弊社のスタッフにご相談下さい。
「座る」「移動する」に加えて「乗り移りしやすい」ことが大切です。
利用する方の体型はもちろん、使用する場所（室内・室外）、操作方法（自分で操作可能か、介助が必要か）によっても選ぶタイプは異なります。
全ての条件を満たすにはオーダーメイドが一番ではありますが、既製品でも十分対応できますので、利用者・介助者の適正を考えて選びましょう。
＊詳しくは弊社のスタッフにご相談下さい。
床ずれは、長い時間同じ姿勢で寝ている（圧迫）、食事のバランスや摂取量の低下による栄養不良、皮膚や衣類の汚れ、また汗や失禁などでの不潔状態などが原因となり、血流が悪化し、皮膚や筋肉がくずれていく状態です。
防止対策としては、それぞれの原因を防止すると共に、同じ姿勢が続かないようこまめな寝返りをする（させる）ことや、ベッドから離れる機会を作ることも大切です。
すでに介護認定を受けているか、また入院前からの介護保険サービスの利用状況など関係しますが、原則として、正式な退院で自宅へ戻られた際の在宅サービスの利用は可能です。
但し、介護保険の対象とするには、ケアマネジャーとの面談やケアプランの作成が必要となります。
それら必要な手続きが行えない程度の短い在宅期間の場合、介護保険の対象とするのは難しいのが現状です。
入居者の介護報酬を請求している施設であれば、一部のサービスを除き、在宅サービスの利用は出来ません。
但し、有料ホームといっても様々な種類や、施設の方針で備品準備のない部屋ということもあるので、入居先への確認をして下さい。
例えば、住宅型の有料ホームでは在宅と同じ扱いで各種サービスの利用が可能です。
目的用途とその必要性について、ケアプランに明確な記載があり、利用開始後もモニタリング等の記録がきちんとされていれば可能です。
また、使用場所が異なって同一種目をレンタルする場合は、それぞれの使用状況や必要性のアセスメントを行えば可能な場合もあります。
例えば、親の介護を兄弟で分担して、それぞれの自宅で行う場合に、特殊寝台など持ち歩きが困難な用具を、各家に準備して利用する場合などが該当します。
どちらの場合も、事前に保険者（市町村）へ相談をした上で利用をされた方が良いでしょう。
付属品とは、それぞれの品目と一体的に使用することに限られています。
よって、本来の用途とは異なる利用を目的としての、付属品のみのレンタルは出来ません。
例えば、特殊寝台付属品のマットレスを、通常の固定ベッドのマットレスとして使用することや、車いす付属品のクッションを、普通の椅子で使用することは出来ません。
それぞれ、本体のレンタル品目の利用があった上での、追加利用となります。
但し、車いすや特殊寝台を所有している場合は、付属品のみの レンタルをすることが出来ます。
福祉用具は、利用者の日常生活上の便宜を図るためのものと定義されています。
その定義に該当しない旅行などの一時的な利用は、介護保険の対象にはなりません。
